医療脱毛で保険証は必要?健康保険は適用される?

医療レーザー脱毛は、基本的には保険が適用されません。健康保険が適用されるのは、医療目的の場合のみです。

医療レーザー脱毛は、美容目的の施術になるため、たとえ医療機関であっても保険の適用外になるのです。

ジュリー基本

医療レーザー脱毛を受ける際に保険証は必要ありませんが、身分証明書の提示が必要になります。

運転免許証やマイナンバーなどの提示が難しい場合は、健康保険証を身分証明書として提示しましょう。

医療レーザー脱毛は自由診療になるから保険が適用されない

脱毛効果のアイコン

脱毛は自由診療にあたるので保険が適用されません。

自由診療とは、保険が適用されない治療のことで、先進治療や厚生労働省が認可していない治療などがあたります。これらの場合は、自由診療になり全額自己負担になります。

脱毛のほか、美容関係での治療のほとんどが自由診療になります。ただし、美容医療の中でも、生まれつきの「あざ」や、保険治療が認められている方法の「わきが」などは保険が適用になる場合があります。

健康保険は病気や怪我などの場合にのみ適用

健康保険は、病気や怪我などの場合にのみ適用されます。

毛が生えているということは、正常な状態にあたるため保険が適用されないのです。健康保険のほか、アフラックなどの任意保険も適用外になります。

もちろん、医療レーザー脱毛だけでなく、サロンでの脱毛も保険が適用されません。このように、脱毛は保険が効かないものだと理解しておきましょう。

医療レーザー脱毛は医療費控除の対象にもならない

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医療レーザー脱毛は、残念ながら医療費控除の対象にもなりません。

医療費控除とは、自分、もしくは家族のために医療費を支払った場合に適用される控除です。わかりやすくいうと、医療費が高額になった場合、年末調整でお金が返ってくる制度です。

しかし、脱毛のほか、美容治療のほとんどが医療費控除の対象にならないので、50万円支払っても、100万円支払っても対象外になります。

医療費控除はおもに、「治療すべき疾患や症状等が現に存在することが前提である。(※)」場合に限ります。先ほどでも説明があるように、むだ毛が生えている状態は正常な状態にあたり、治療すべき疾患や症状ではないので医療費控除の対象として認められないのです。

医療費控除(いりょうひこうじょ)とは、所得税及び個人住民税において、自分自身や家族のために医療費を支払った場合に適用となる控除。所得控除であり、物的控除である。

医療レーザー脱毛は保険が適用されないけど美容ローンなら利用できる

医療レーザー脱毛は保険が適用されませんが、美容ローン・医療ローンの利用ができます。

医療クリニックは、料金を分割で支払っていくことができるローン制度があるので、そちらを上手に活用するといいでしょう。

医療クリニックによって金利が異なりますが、そのほとんどがかなりの低金利でローンが組めますし、中には無金利でローンが組める良心的なクリニックもあります。

医療レーザー脱毛おすすめランキング|口コミと3つのポイントで選ぶ!の記事で医療ローンの取り扱いがある医療クリニックを紹介しています。合わせてご覧ください。